皆さまこんにちは
現在私は某東証一部上場企業の営業部門で管理職をやっています。
そのミッションの中で、年に数回、新人・中途の採用担当官も行ってます。
以前は零細企業にました。
やっとの思いで上場企業に転職しましたが、入ってからの苦労もやはりありました。
ここでは、転職前に知っておくと便利なことを紹介します。
最低限知っておくべきこと
さて、転職してから一番気を遣ったこと、それはやはり人間関係です。
誰でも経験することですが、人間関係がうまくいっていれば大抵のことは上手く事が運びます。
一番神経を使い、大変な思いをするのも人間関係です。
せっかく入った転職先でも人間関係にストレスを感じて、早々と退社していった人達もいました。
私も正直人間関係は疲れます。
・明日ヤツに合わなければならない
・会議ではきっとこんな突っ込みが入る
・ヤツがいなければもっと仕事が楽しいのに
今でも日曜日の夜になると次の日が憂鬱です。
ホント上司と部下に挟まれます。
上司は会社寄りの都合を私に押し付け、部下は現場の事情を私につき上げます。
上司は私に不要な会議や資料作成を要求します。
部下は私から説明した制度等について嫌な顔をします。
双方にいちいち行動を見られてます。
組織である以上ある程度はしょうがないことなのですが、人間何に不満を持っているか分かりません。
本当に予想外なことを指摘される毎日です。
ただ、職場にはその職場に合ったバランスがあり、そのバランスを崩さなければ、つけ込むスキを人に与えずに済みます。
それでは、その人間関係を維持してゆくために何が必要なのでしょうか。
それはその職場が持っている常識を知ることです。
常識とは非常に曖昧なもので、転職を経験した人なら経験があると思いますが、会社が変わればそこはもう異世界のように常識が違います。
言葉遣い、礼儀作法、商習慣、事務処理、果ては服装に至るまで、私が持っていた常識とはかけ離れた世界観を持っている人たちばかりでした。
その会社に入ってから学ばなければいけない常識もありますが、ここでは転職後になるべく円滑に人間関係を構築して行くために必要な知識を述べます。
私の転職の経緯については零細企業・中小企業から大企業（上場企業）への転職成功事例 ノウハウ・コツに記載してるので、ご興味が有ればどうぞ。
中小零細企業と大企業の根本的な考え方の違い
私が元いた零細企業では全ての業務をほぼ自分だけで完結してました。
例えば見積を作る際、自分で見積を作って自分でハンコを押して自分で顧客と交渉して自分で請求書を書きました。
一応経理を担当している人が居たので、お金の管理自体は会社で行ってましたが、その他のことはほとんど自分でやりました。
また、作業現場として社内業務がメインだったときも、自分でお客さんと交渉し、自分でデータを作り、自分で納品してました。
作業内容が細かい場合は営業が見積を作れないので、やはり自分で見積を作りました。
しかし大企業では、部門ごとにそれぞれ役割が決まっており、自分の業務以外のことはほとんどしません。
中にはグレーな部分もわずかにあり、押し付け合いが起こることありますが、基本は自分が担当している業務以外はやりません。
その分、業務に集中できるのでメリットは大きいのですが、他人任せの業務は不安でなこともあります。
ある業務プロセスで私が気を利かせたつもりで、顧客への資料に手を加えた時のことです。
「これは褒められるだろう」と上司に自信たっぷりで資料のチェックを依頼しました。
ある程度つつがなく資料のチェックが進んだのですが、問題の「私が気を利かせて作った資料」に目を通したとたんに眉間にしわが寄り「この資料はどこから持ってきたんだ？」と私に問います。
なかば不安になりながら「私が作りました」と言った瞬間に目つきが厳しくなりました。
上司から出た言葉はこうです。
・何の権限が有ってお前はこんな資料を作ったんだ？！
・これは越権行為だろう？！
・この資料は何の根拠が有るんだ？！
どんな資料かというと「製品の分析資料」です。
こういった資料はマーケティング部門が作るか、もしくは作った資料がマーケティング部門に承認されている必要があったのです。
承認が無い資料は外部に提出できない決まりになっていたのです。
今でこそ常識ですが、その当時はそんなルールすら知りません。
零細企業では何でも自分で行うことが普通でしたが、大企業では業務に縄張りがあります。
それを侵害すると越権行為」とみなされてしまいます。
その分自分で行う業務は限られるので楽になるかというとそうではなく、限られた業務をできるだけ多くこなすことが求められます。
転職後にまず覚えるべきことは自分の業務領域を知ることです。
ある程度の経験を積めば１度や２度の間違いなら余程へまをやらかさなければ大丈夫なので、なるべく一回で覚えましょう。
決裁・承認
分かりやすい例を挙げると、会社で何か買い物をするとき上司の許可が必要ということです。
中小零細でも大企業でも何か金銭的なことについては、必ず会社の許可が必要だと思います。
この金銭の流れは、最終的に経理が集計して税務署に報告するところまではあまり変わらないのですが、日本の企業は会社が大きくなればなるほど、この決裁にかかる時間や手間が大きくなります。
例えば、ある製品を購入する際、会社に「この製品を買いたいのでお金を下さい」という決裁を仰ぎます。
それに必要となる書類をざっくり上げると「予算申請書（決裁書）、稟議書、製品の見積書、競合製品の見積書」等です。
また、予算をもらっても「予算執行申請」を経て初めて発注ができるようになり、さらに発注にも申請が必要です。
これを一般的にワークフローと呼んでいますが、この考え方の背景として「内部統制」という法令が関係しています。
よく聞く話しですが、粉飾決算により経営層が逮捕されたり、上場を廃止されたりという事件が新聞やテレビをにぎわせてます。
この「内部統制」とは簡単に言うと、会社のステークホルダー、特に「株主」を保護するための法令です。
会社の株価を操作したり、いきなり株価が下落して株主に損を与えることを防ぐために、会社の会計内容をクリアにしようと、複数の人間がそのチェックをしている、という証拠を残すことが義務付けられてます。
よって会社内での不正があると、不正を行った人間だけではなく、会社そのものが罪に問われるので、その結果新聞をにぎわせてしまうのです。
金額が動く際に関わる人は必ず複数人のチェックが入ります。
動かす金額が大きければより関係者が増えます。
また、決済は会計に関わる部分だけではありません。
休暇申請、法務チェック、保険証、人事異動などなどいろんな決裁があります。
何か会社に要求する際は必ず決裁が発生すると理解しておいてください。
どのように申請を行うか都度確認する習慣を身に着けましょう。
機密情報の取り扱いについて
「個人情報保護法」という法令をよく耳にします。
上場企業であれば大抵「Pマーク、ISMS」などの機密保持取り扱いに関する認定を取得してます。
これは会社が守ればよいというものではなく、従業員全員が守る義務です。
例えば、テレマリストの管理についてです。
零細企業時代は特に意識することもなく個人のパソコンで何気なく使っていました。
ところが上場企業ではその管理方法について厳密に審査があります。
・サーバに閲覧権限を設ける。
・ファイルにパスワードを設ける。
などのように限られた人しか閲覧ができないように管理します。
さらにそれをちゃんとやっているという証拠の書類を作ります。
もちろん破られた際の罰則も厳しく、情報を漏えいした場合、懲戒免職は当たり前で、場合によっては損害賠償請求が課される場合も珍しくありません。
これは近年のインターネット普及により、スパムメールや詐欺がはびこるようになってから病的に個人情報の漏えいに関する法令が強化されたことが背景にあります。
しかしそれ以上に企業はイメージダウンを恐れます。
また、機密情報は個人情報だけではなく、営業機密、経営機密、等があります。
要は情報漏えいをしないように気を付けましょうと言ってます。
では情報漏えいはどんな時に起こりやすいのでしょうか。
・メールの誤送信
・パソコンや携帯電話の紛失
・公共の場での会話
メールの誤送信はセキュリティ事故として扱われ、企業内での人事評価に大きく響きます。
パソコンや携帯電話の紛失は特に厳しく、外部に持ち出すときは暗号化された機材のみしか持ち出し許可を与えられません。
もしなくした場合は容赦なく懲戒処分となります。
また、お酒を飲んだ時など、つい会社の機密をしゃべってしまったということをよく耳にします。
その機密を競合他社や顧客が耳にしたときのことを考えてください。
大きな信用問題になります。
色々と述べましたが、大企業や官公庁に勤めている人たちは機密保持に関する意識がとても高いので必ず覚えて下さい。
コンプライアンス・ハラスメント
コンプライアンスとは企業倫理、ハラスメントとは嫌がらせやイジメのことです。
もう少し分かりやすく言うとコンプライアンスとは法令を遵守するという考え方です。
一般的な法律はもちろん、商取引における法令に対し特に意識を高めることを要求されます。
例えば、談合やカルテル等は独占禁止法という法律に抵触します。
談合とは昔の建設業界などでよく行われていた商習慣ですが、入札の際に競合同士が密談し、事前に入札価格を決めておく等の行為です。
カルテルとは、やはり企業同士がお互いの利益を守るために、販売価格や製造量を均一にしたり、地域の分割、つまり縄張りを決めるなどの行為で、両方とも独占禁止法違反です。
独占禁止法は、競争を阻害する行為を排除することが目的です。
「企業同士の競争を抑止したり制約したりする行為ではないかどうか」と考えるとなんとなく察しがつくので、これも必ず覚えて下さい。
賄賂などはもちろん違法です。
取引先が公務員の場合、接待や贈り物は公務員法にも抵触し、基本贈り物はＮＧと考えておきましょう。
また、ハラスメントも法令に触れます。
俗にいう
・セクハラ（セクシャルハラスメント）
・パワハラ（パワーハラスメント）
・モラハラ（モラルハラスメント）
です。
基本的な考え方は嫌がらせやイジメの禁止ですが、加害者と被害者の考え方に特徴があります。
これは加害者が「そんなつもりではなかった、愛の鞭だ、スキンシップだ」などといくら弁解しても、被害者が「ハラスメントだ」と言えばハラスメントになります。
もちろんどこまでがハラスメントになるのかグレーな部分はあります。
しかし実は転職後の不安は、このハラスメントの措置が大部分を解決してくれます。
特に女性や気の弱い人は「行き過ぎた指導やスキンシップ」が起こらないように企業側は常に見張ってます。
上司、同僚、後輩に限らず、理不尽な叱責や侮辱があった場合はハラスメントになるので、覚えておけば転職者は大変働きやすい環境になります。
ハラスメントの定義も必ず勉強して下さい。
◆注意◆
ハラスメントの乱用は人間関係の悪化を招きます。
多用すると問題児扱いされます。
できれば使わずに、どうしようもなくなったときの切り札と理解して下さい。
基本的にハラスメントの考え方があるので、上場企業の人は大抵の人が表面上はいい人です。
加害者にならないようにくれぐれもご注意下さい。
それでも人間関係に困ったら
さて、いろいろと大企業で働いてゆくための武器や鎧になる内容を紹介しました。
前記で紹介したことは、大企業で働く際に便利な道具でもあり必要な知識ですが、それだけで円満な人間関係を築くには不十分です。
どんなにバランスを取ろうとも「合う人、合わない人」は居ます。
ただ、大企業は中小零細企業とは違い、人数が多い分色々な・・・本当に色々な人が居ます。
中小零細企業は限られた人しかいない、言わば村でも過疎化が進んだ村社会です。
そんな中で人間関係に失敗したら転職をせざるを得ないと思います。
しかし大企業は部署だけを見れば村社会ですが、町や市を形成するくらい人が大勢います。
仮に所属部署で嫌われても他の部署に異動するという選択肢がいくつも残されてます。
部署で足りなければ転勤も、グループ会社への移動もできます。
もちろん嫌いな人でも付き合わなければならない事は多々ありますが、本当に色々な人がたくさん居るので自分と考え方や趣味が合う人が必ず見つかります。
個人的に仲良くなる人も居れば、仕事の考え方で共感できる人も居ます。
もし配属先の業務や人がどうも合わない、ということが起こってもそれほど気に病む必要はありません。
それではどんな活動をすれば良いのかというと他部署の人で気の合う人をできるだけ多く見つけておくことです。
はっきり言って合わない上司の下でいくら仕事を一生懸命やっても出世しません。
そのときは、しばらく頑張ったら他部署の移動を願い出ることを検討して下さい。
他の部署の人と仲良くしていれば、組織変更のタイミングで呼んでくれることが多々あります。
私も合わない上司の下で仕事をしていた時は、いくら成績を出してもあまり評価はされず、私より成績が悪くてもその上司と仲の良い人が出世してました。
ところが、私と気が合う上司の下では仕事も楽しく進められるのでやる気も出るし、結果を出した際の評価は大変なものでした。
もちろんマネージャー職に就いたのはその上司の下に居たときです。
仕事なので多かれ少なかれ人間関係の良しあしはありますが、上手くゆかなければ仲良しを作ればよいのです。
また、色々な部署に知り合いを作ることは、仕事を進めて行く上で大変重要です。
それは、大企業の場合１回の商談規模が中小零細企業と比べてはるかに大きいため、他部署とチームを組んでプロジェクトを推進してゆくことになるからです。
プロジェクトの成否は人間関係で大部分が決まることが多く、気の合う人を各部署で見つけておくことはプロジェクトが大きければ大きいほどその意味も大きくなります。
自分が直接関係無いと思える部署であったとしても、いつ関わりを持つか分かりません。
自分がピンチの時に救ってくれるのは、周りの仲間と仲が良い人達です。
そんな経験を数多くしてきました。
無理に毎日ノミニケーションにいく必要はありません。
何気ない会話でも良いですし、自分と気が合いそうだと思った人とは関わりを絶やさないように、個々のキャパに応じて味方を作って下さい。
それが転職後、一番の力になります。
転職エージェントについて
さて、上記は私の経験則で転職前の予備知識を語っておりますが、実際に転職をする際はやはり転職エージェントに相談するのが一番効率的で楽です。
もしエージェントに既に相談されている方も、他のエージェントに会ってみると自分に合ったエージェントなのかは分かりません。
自分のスタイルに合わないエージェントに相談しても無駄な労力がかかるだけです。
自分のスタイルを理解してくれてそれを伸ばしてくれるエージェントを見つけてください。
もしエージェントに既に相談されている方も、自分に合ったエージェントを見つけると途端に転職の成功率が上がります。
１人だけではなく必ず複数社のエージェントから情報収集と支援を受けられる状況を作ってください。
最低でも２社以上のエージェントに会うと色んな角度から情報収集できます。
買い物をするとき色んなサイトや棚を見ますよね？
それといっしょです。
数ある転職サービスでも「ここは良かった」というお勧めがあります。
私が使った転職サービスの中でも以下の２社は特に良かったので簡単にご紹介します。
まず＠typeです。
この転職支援サービスは何が優れているかというと、自分のスキルを登録しておくと転職の可能性がある企業をどんどんメールで紹介してくれます。
メールの内容はスカウトもあれば、オファーと言ってスカウトの一歩手前の案内を＠typeを通して教えてくれます。
さらに「スキルマッチング、パーソナリティマッチング、応募歓迎」などのお知らせをメール通知してくれます。
特に「スキルマッチング」は登録した自分のオリジナルスキルシートとのマッチ度をシステムが自動算出し、経験業務の募集記事を紹介してくれるので非常に便利です。
マッチング機能は自分が知らなかった可能性を気づかせてくれる時もあるので、異業種へ転職したいのであれば直ぐに可能性がある企業が見つかります。
また、ここが今後の転職先を選ぶのに大変重要になるのですが、今の自分の適正年収を調べることができます。
システムがスキルシートを読み込んで、その場で適正年収を教えてくれます。
自分の適性年収を知ることによって、どのレベルの企業に行ける可能性があるのか、また、どの程度自分を高く売り込むことがでるのか、さらにスキルアップにはどんな企業に可能性があるか、どんな適性があるのかを知ることができます。
次にDODAです。
DODAの優れている点はサイトで検索できる企業以外の企業がどの転職サイトよりも豊富なことです。
その企業群はDODAとのグリップが非常に強いため、いつでも紹介できる企業のラインナップがそろってます。
DODAのシステム上で企業検索することもできますが、一番良い方法はDODAの最も得意とする、転職エージェントに会って自分が希望する条件の企業を紹介してもらうことです。
普通にハローワークなどで転職活動をすると全て自分でことを進めなければならないところを、職務履歴書のよりよい書き方から、最終面接、採用までをエージェントがサポートしてくれます。
私が転職をする際は、複数の転職エージェントを利用しましたが、サポートの質が非常に高く、他の転職エージェントと比べても群を抜いてました。
一番良かったのは、採用試験中の企業とネゴを進めてくれることです。
そのため、採用試験中の企業の採用率は高まるし、企業との交渉事もやってくれるので、手間をかけずに効率的に転職活動ができます。
また、以下は有名どころと特化した転職サイトのリンクを集めてみたのでよろしければ参考にして下さい。
